Hokusho
十六
水産界のバブル

 話は少し元に戻るが、北商事件についてやはり触れて置きたいのだ。なぜなら、水産業界は僕が入って以来、ほとんど常に不況状態であり、その原因を理解する上で、この事件が重要だからである。 だが、その前にちょっと、水産を全国ネットの業界地図として表わすことを試みてみよう。

 まず、水産業界で大きな力を持つ業態はつぎの5つに代表されるのだ。すなわち@総合商社の水産部、あるいはその子会社。A荷受会社。B母船会社。C有力水産加工会社。D道漁連や全国水産加工協同組合連合会(全水加工連)などの団体、である。伝統的な構図という意味において一応、この業界地図にはス−パ−マ−ケットを含まないことにしよう。
 業界地図にあるのは相場で動くサカナの世界である。そこの住人たちはス−パ−マ−ケットの原価主義を認めない…ス−パ−マ−ケットの方も、天候や市況や人為的な不確定要因で動く相場の世界を認めようとしない。これが、お互いにまったく別個にみえる魚市場中心の「市場流通」とス−パ−マ−ケット中心の「市場外流通」の問題なのである。
 繰り返しになるが、これから描こうとしている業界地図はあくまでも「市場流通」周辺のものであって、ス−パ−マ−ケットなどを含む「市場外流通」のことは念頭に置いていない。
 どちらの流通が現在主流なのかは問題だが、ス−パ−マ−ケットが業績を伸張させているといっても、まだまだ従来の魚市場中心の業界の方がシェアが大きいのだ。
 先程の@〜Dの業態と比べて、かなり水を開けられた形で、有力仲卸人、水産専門商社、水産ブロ−カ−などが力を持っている。
 これらのなかのいずれかの特定企業や団体が、魚種と時代に応じて、相場のリ−ダ−として、激しく入れ替わりながら、栄枯盛衰の構図をなしているのが水産業界なのだ。では、構図内での具体的な力関係はどうなのだろう。順不同になるが、まず、Dの水産関連の団体の場合にはそこにあげた2団体の他に、有力なものとして全国漁業協同組合連合会(全漁連)があるが、先の団体の方が圧倒的に力が上である。これらの団体の目的は個々の営利ではなく、組合員である漁業者や加工業者の利益だが、彼らはその目的に沿って独自に、あるいは別会社を作って経済活動を行なっており、それが少なからず、水産業界全体の相場に影響を与える。@の商社筋では何といっても三菱商事やその子会社のマグロの東洋冷蔵、サケの三洋食品などだ。丸紅とその子会社の丸紅冷蔵、三井の子会社の東洋水産なども業界に影響力を持つ。Aの荷受会社は全国の中央卸売市場に1社以上あるわけだが、やはり力があるのは東京都中央卸売市場築地市場の四つの荷受会社、東都水産、大都魚類、中央魚類、築地魚市場(通称、東市)である。Bの母船会社とは、日魯漁業(現、ニチロ)、大洋漁業、日本水産、極洋、宝幸水 産、ホウスイである。また、ニチレイも日本水産系統の冷蔵製氷会社を前身としているので、この範疇に含まれる。Cの有力加工業者は特定の名前をあげるのは難しい。時代による浮沈が激しいからだが、敢えて、僕の経験の周辺からいくつかの業者の名前を出すなら、銀ダラの宮城県石巻市の大興水産、北方凍魚の塩釜の油井加貿、数の子の北海道の八印久保田水産などは一時代を作っている。
 歴史的にみれば、日本の水産業界は荷受会社と母船会社主動で進んできたのだね。たとえば、戦前の築地の荷受会社は東京魚市場(株)一社だったのだ。
 戦後、その東京魚市場(株)が現在の東都水産(株)の前身たる東京水産物(株)と改称し、GHQの指示で閉鎖機関に指定されるまで、築地に集荷される莫大な量の鮮魚、塩サケ、塩干物、マグロなどは、一社の荷受会社の独占的な競り値で決定されたのである。その業界に与える影響力の大きさは想像に難くはない。
 また、その後の複数制移行によって生まれた荷受会社各社はそれぞれ母船会社と強い系列関係を持った。今でも大洋漁業は大都魚類の筆頭株主であり、東都水産は日魯漁業、中央魚類は日本水産という太い系列のパイプを持つ。大正時代にロシア領カムチャッカ半島のサケ・マス漁経営を目的として設立された日魯漁業始め、同根の会社をル−ツに持つ現在の母船会社各社はしかし、各国の200マイル経済水域の制定を機に、その本来の役割りと社会性を減じたのだ。
 水産業界において、後発の業態たる商社は戦後、特定の輸入水産物の分野でその影響力を現わし始めた。利益の生まれる可能性のあるところには、どこへでも参入するというのが商社の基本的な行動原理だが、水産の場合、何といってもドル箱となっていたのは輸入エビだったのだ。輸入のエビはs当たりの尾数建てのサイズ規格となっているが、その規格のあいまいさと情報戦で、商社は莫大な利益を上げ、他の業態につけ入るスキを与えなかったのである。
 以上述べてきた業態に加えて、水産専門商社、無数の仲卸人、水産ブロ−カ−、水産問屋などのさまざまのタテ糸、ヨコ糸の系列関係・取引関係が「市場流通」周辺の業界地図をつむいでいるのである。
 つぎに、サカナの価格についても少し考えたい。
サカナの流通は相場で動いている。前に書いたように、身欠ニシンや、鮮魚など、日持ちのしない生ものは日々、市場で競りにかけられ、その日の相場がたつ。また、冷凍水産物の場合、競りに頼らないが、漁の豊凶、業界全体の市況などが相場形成の大きな要因となるのだ。それに加えることの、「出荷調整」という人為的要因により、相場が出来上がる。
 これらの水産流通とは別に、中間マ−ジンを省いた「産地直送」やス−パ−マ−ケットの「生産者直接仕入れ」などの形式が存在し、安値感を消費者に演出する…だが、現実には、それにも相場が反映しているのである。
 今いった「市場流通(≒鮮魚中心)」「市場外流通(≒冷凍品中心)」「産直型(≒生協中心)」のサカナの価格決定のメカニズムはそれぞれ独立して存在するのではなく、おたがいに有機的に関連している。
 たとえば、ちょっと価格のことを離れて、サカナ自体について考えてみよう。まず、最初にサカナは皆、生だったわけだね。それを生・塩蔵・干物・冷凍など、どのような形態で売ろうと、生産者の自由である。同時に、消費者の側からいえば、どのような形態の製品を買おうが、自由である。
 さらに、生産者も消費者もス−パ−マ−ケット・生協・中小小売店等、流通業態を選択する自由がある。
 このような選択肢が一種類のサカナについてあり、それがサカナに多様な価格を与えている。
 だが、この説明は少し現実を単純化し過ぎている。
 千葉県銚子漁港の近くに、何軒か、主に観光客を相手にする、小さなサカナ屋が並んでいる。
 サバの水揚げが減り、サンマも単価が出ず、すっかり景気の悪くなったこの港町に、近頃、近代的な水産物即売センタ−「ウォッセ21」がオ−プンしたのだ。そのパンフレットをみていると、〈水産物のブティック〉というコピ−が目につく。地元銚子の有力水産物メ−カ−が軒並み出店している。これは本業が不景気のため、収益性の高い土産物商売への進出とみえる。
 このような地元の情勢の一方、旧漁港の昔ながらの観光客相手のサカナ屋のたたずみはやはり少し淋しそうだ…店先の水氷入りの発砲スチロ−ルには、赤い色のサカナが入っている…キンキのようだった。
 「このサカナ何ていうの」
 僕は前かけをした店のおばさんにきいた。
 「ああ、これはこっちじゃ、アカジっていってるよ」
 「いくらなの」
 「これ、ちょっと高くて、一匹900円だよ」
 まあまあの値段である。
 東京で買っても1000円くらいのサカナだ。
 だが、地場のサカナにしては、少し安値感が足りないのではないかという意見もあるだろうな。
 東京への運賃や、流通の中間マ−ジン分ぐらいは安くなるのではないかと考えるのは当然だ。
 しかし、実際はそうならないのだ。
 築地の周辺には、共同配送の運行便が毎日走っている。こういうトラックは大抵、積み荷の上限数量を決めた月極契約なのだ。考え方によっては極端に多い数の荷物でない限り、運賃はタダなのである。なぜなら、(地元の土産物屋で売れなくて、)築地行きの出荷便が100ケ−スから101ケ−スや115ケースになったとしても、運賃は同じだからだ。またサカナには原価がある。だが、築地では大抵、荷主が唱える原価以下でしか売れないのだ。その上、荷受会社・仲卸人など受け手側の中間マ−ジンもしっかり負担させられるのだ。
 銚子の地場で水揚げされたキンキが築地より安くならないのは、そのような理由によるのだ。この築地と産地との間の力学は全国各地のあらゆる魚種について成り立つのだ。また、それが、築地が全国相場の中心地となっている所以なのだね。
 繰り返しになるが、サカナが鮮魚として流通するか、冷凍品になるかということはサカナの価格決定メカニズムの重要な要素だ。このような点もふまえ、水産市場の複雑性のなかにあって、企業は「市場流通」「市場外流通」「産直型」の流通を臨機応変に利用し、消費者は価格に対する独自の調査を、程度の差こそあれ、行なっている。

一九七九年年末の数の子商戦は十月頃からすでに動きがおかしかった…一部、良品原卵の不足という高値形成の要因はあったものの、百貨店が歳暮の内見会を行なう十月頃からカナダの特大サイズ・良品で`1万2千円と例年になく高かった…皆が、そのような高値では売れるはずないと、タカをくくり、下げを待った。ところが、その意に反して、品物がちっとも売れていないのにもかかわらず、相場が上げ始めた。その上げ方は異常で、例年なら`4、000〜8、000円くらいのものが、十二月後半の需要の最盛期には`2万円の前代未聞の高値をつけたのだ…築地市場では、ほとんどの仲卸人がそのあまりの高値にあきれ果て、いつ起きるか分からない暴落を警戒して当座買いに撤した。  高値の原因は北商・三菱商事・道漁連グル−プによる数の子の原卵及び製品の買い占めだった…数の子相場の人為的形成の失敗がなければ、北商事件は起こらなかった。これは逆にいえば、失敗しなければ、それは通常の商行為として、済んだことなのかも知れないのだ…だが北商は結局、年末商戦に大敗北し、大量の越年在庫を残し、翌年初めに破綻した…この倒産の時、他のあらゆる魚種の相場が一気に下げたものだった…およそ当時、水産業界に身を置く業者で、そのマイナスの影響を受けずに済んだものはないね。
 数の子倒産と最近の株式市場のバブル崩壊は本質的に同じ構造をしている。両者は似たような過程を経て崩壊にいたっている。すなわち、「200マイル経済水域制定」や「貿易黒字」という相場の高値誘導因子がまず背景としてあり、「数の子買い占め」や「一般投資家の大量参入」がバブルを点火・加速させて相場を高原まで導き、マスコミによる「数の子カラ売り問題」や「損失補填問題」のスキャンダルをきっかけとして「消費者の数の子離れ」や「一般投資家の株式離れ」が起き、相場の暴落を招き、市場の崩壊にいたるというものである。
だが、もうこれ以上サカナと株式のバブルの類似点について発展して論じるのは自信もないのでやめることにしょう。
 ただ、同じ資本主義社会のいかがわしき取り引きとはいえ、やはりサカナを対象とした投機の方が罪深い。株式証券は投機の対象が紙で出来ているが、サカナは生身で、いずれ腐ってしまうからだ。 良心的な水産業者は基本的にサカナを投機の対象とすることを嫌うね。ところが、サカナの出荷調整による人為的な相場操作は功罪相半ばして、その判断がなかなか難しいのだ。たとえば、現在でも三菱商事の子会社の東洋冷蔵がマグロを超低温の冷蔵庫に大量に保管し、出荷調整しながら売っている。このことにより、東洋冷蔵は日本のマグロ相場に多大の影響力を持っている。これが相場の安定化ということで社会的に貢献しているのか、人為的な相場形成により消費者の不利益になっているのか、見方により、状況により、違ってしまうといえる。
 押しなべて、どのような分野であろうとも、「業界」などというものは狭いものである。その狭さの上に、今の日本は不況による企業の系列・管理化が進み、排他的商慣習が生まれ易い状況にある。物流コストなどの増大は大手資本に有利に働く。長い目でみると、中小資本が排除された後の寡占状態において、ものの価格がどのように決定れるのかは問題である。
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