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三十七
最後に、未来のために

 「あるものを否定し、ないものを説明するのだ」
 幻想作家、エドガ−・アラン・ポ−が好んだ言葉に倣って、水産業界をとり巻く環境について、最後に僕なりに説明することにしよう。
 折しも今、魚市場の衰退は極に達した感があり、仲卸人の台所事情は惨胆たるあり様、荷受会社の場合にも、築地市場が7社の体制を3社に減らすのではないか、などの噂も出ているのだ。
 こういった魚市場及び小売店の衰退の原因が、ス−パ−マ−ケットの台頭だということは何度も述べてきた。このままでは、近い将来、ス−パ−マ−ケットでしかサカナが買えない時代が現出するだろう。それはいったいどういう時代なのか。市場の寡占化によって、ス−パ−マ−ケットの価格決定権が増すことについてはすでに示唆した。だが、その時を待つまでもなく、現在でも小売店のみならず、ス−パ−マ−ケットでも消費者は割高のサカナを買わされている。
 なぜだろう。
 それは前にも述べた水産業界の体質、ひいては資本主義社会全体の体質でもある、単純にサカナの単価が安いことがけっしてよいことではないという体質をス−パ−マ−ケット業界もまた引き継いでいるからに他ならないのだ。
 サンマやサバが大獲れする、大漁貧乏のような時、消費者に安くサカナを提供して喜ばれるのは、やはり町の小売店だ。大漁ム−ドに乗り、他店に負けないように、値入れを低く押さえ、個人商店は安くサカナを売る。だが、販売単価が安いので、売上金額は意外と伸びないのだ。店の主人の計算する純利益には、トラックの築地までの往復運賃手間賃、自前の店舗に将来かかる贈与税・相続税、経営者の老後のための備蓄、地代などは含まれていないのだ。
 それに対して、以上のような販売管理費的コストをス−パ−マ−ケットはキッチリ計算する。物流費、宣伝費・研究開発費、銀行融資の利息、借り物の店舗の家賃など、あいまいさは許されない。実際問題として、ス−パ−マ−ケットの商品棚に並んだサカナの値段の大部分が、このような販売管理費と、パックやラップなどの容器代、運搬する際の容器代、人件費など、サカナの実質以外で占められている。
 たとえば、サンマが大漁なら、1尾20円で産地から買うことが出来る。それをス−パ−マ−ケット式に原価計算して、店売りの売価を試算してみよう。
 1本入りパックは150円で、3本入りパックは210円となる。
 1尾買って150円のサンマが、3尾買って210円という、この変な値段の関係はス−パ−マ−ケットで売っているサカナのパック商品の、中身のサカナがコストに占める割合がいかに低いかを示している。
 このパック商品の持つ性格は中身のサカナが安い程、目立ってしまう。
 ちなみに、ス−パ−マ−ケットはこういう一見不自然な値建てはしない。消費者が受け入れ易い、3本入りパック298円・1本入りパック100円などの、スッキリと合理的にみえる売価にする。もち論、過去の販売実績により、3本、1本パックそれぞれの販売数量を予測して、適正利潤が上がるように計算済みなのだ。
 サンマを1尾だけ買う消費者というと、単身赴任のサラリ−マンか、老人の一人暮らしを連想してしまうが、それなりのニ−ズはあるものだ。水産以外の商品では、少量パックは多少割高でも仕方ないという考え方がス−パ−マ−ケット側にも消費者側にも定着している。水産の場合にそれが通用しないのは、小売店との競合のせいだろう。
 今の日本の金融資本主義も、安いサカナをス−パ−マ−ケットの店頭から排除する働きをしている。 ス−パ−マ−ケットでは、商品棚面積当たりの売上が実績として記録され、それを基礎に、将来の計画が立てられる。客は主にパック単位で商品を購入するので、1パック当たりの単価が、全体の売上を決める重要な要素となる。金融資本主義の体制下では、銀行金利を上回る、毎年の経済成長が必須条件である。それが出来なければ、資本金を銀行に預けて、利子所得で暮らせばいいのである。ス−パ−マ−ケットの仕入れ担当バイヤ−はそのため、昨年対比の売上増をいつも会社から要求される。安い商品は大量に売らなければならないので、他社との競合もあり、大変だ。固定客のついた商品で相場も安定していれば、売価を上げることが一番確実な売上増につながる。どうせ、消費者というものは大抵、サカナは一品しか買わない。バイヤ−は1パック当たり単価の高い商品を導入し勝ちとなるのだ。
 そのような金融資本主義の理想ともいえるような成長をしたのが輸入シシャモだった。小型のアイスランド物→中型のノルウェー物→大型のカナダ物と、原料のシシャモのサイズの推移とともにス−パ−マ−ケットの売価も高くなっていった。その背景には、次々と実施された、先発原料供給国の禁漁措置があったのだ。消費者はただその変遷に追随したのである。
 サバなどの輸入枠貸しでもうける業者はほんの一部である。それは思わぬ拾い物、といった感じで、それを当てにした商売をしている水産業者はさすがにいない。また、消費者にとっても、`2円〜15円程度の魚価の違いはさしたる問題とはいえない。
 それより国内相場の高騰により、輸入枠が足りなくなる状況こそ問題だ。この状況が水産業界の一番のかせぎ時である。高騰の兆しがみえ、市場に流通する浮動玉が少なくなり始めると、かならず国内在庫を買い占める者がいる。相場はますます上がる。
 僕の知る限りでは、いつもこの相場は資源の供給量や需要によって決まる、いわば自然の相場を上回った。サカナの自然な高値相場の形成要因に、日本の沿岸・沖合・遠洋の漁業衰退がある。国内の沿岸漁業保護のための水産物の輸入制限は漁業が先に空洞化して意味がなくなってしまった。遠洋漁業は世界の海からしめ出されている。沿岸漁業衰退の主な原因は乱獲と、工業化による自然破壊だ。乱獲を許す日本政府の、資源管理に対する無策や、工業化優先政策のツケが水産に回ってきた結果である。
 高値に便乗して買い占めを行なうのは商社や、大量の在庫をすでに抱えた業者である。相場の高騰によって商社は輸入のチャンスを得、在庫を抱えた業者は売り逃げのチャンスを得る。
 こういう動きに対して、水産業界内部からの批判があまり起こらないのは、いつでも多かれ少なかれ、高値相場歓迎の空気があるからだ。悪い言葉でいえば、皆、同じ穴のムジナである。結局、水産不況は自業自得であり、システムの欠陥の問題なのだ。

 妻とある日、スピルバ−グの『ジュラシック・パ−ク』をみた。妻はその後、翻訳された小説を読んでいたが、そのなかで、「フラクタル幾何学」についての記述を僕に読んでくれた。
 大ざっぱにいうと、こういうことだった。
 つまり、山を遠くからみるとギザギザしているが、その形は近づいてみて、岩などをみても、同じような性質でギザギザしている。
 さらに、それはもっと近づいて、分子や原子のレベルでみても、同じだというのだ。
 そういう山や樹木や海岸線といった不規則で複雑な形態を対象にしたのが、フラクタル幾何学なのだそうだ。
 それが本当だとすれば、では、経済の動きも複雑で不規則な波動で現わされるものだから、その理論に当てはまるのではないか。
 水産流通のマクロ、ミクロ、どの段階をとっても、金太郎飴のように、不景気で暗い表情をしている。
 では、皆がそんなに損しているのならば、誰かもうけている者がいるはずだ。
 だが、水産単品で考えた場合、やはり誰ももうかってはいないのである。
 一見、もうかっているようにみえるス−パ−マ−ケットにしても、長い目でみれば、自分の尻尾に食いついて自分を食べる龍である。ス−パ−マ−ケットは中小の小売店を淘汰し、サカナという資源の中心組成だけを規格化し、それを集中的に売ることによって、サカナ流通の存在自体を滅ぼそうとしているのだ。利益を出しているようにみえる関連業者や銀行などの金融機関、商社も同じことである。金づるの水産業者自体がつぶれてしまっては、元も子もないのだ。資源・流通両面からサカナの商売は長期低落傾向にあり、このような年間成長の許されぬ商売は金融資本主義からいえば、けっしてもうかっているとはいえない。
 それでも、あえてこの流通の暗黒大陸でほくそ笑む犯人を捜せというのなら、社会的影響を考慮して、国がつぶさないようにする大手企業や銀行、その損失を国民の血税によって補填する、時の為政者や官僚などのいわゆる「体制側」の保身の姿勢がそうなのであろう。
 水産業界全体、いや、日本経済全体を根本的に変えなければならないのである。
 僕はアラスカ・キ−ナイのシ−キャッチ社の、漁民の集会でスピ−チした時、人に伝えようとすればする程伝わらず、いい尽くせぬことの多さに気づいたのだった。
 説明はいいわけにきこえてしまう。
 人の疑問に対するのに、もっとも簡潔な答えは実行だが、日本の水産界にとってみれば、それはもっと公開性の高い制度の実現だろう。
 これは魚市場の衰退とか、水産業界の不況とかではなく、日本経済全体の問題だろう。なぜなら、日本経済全体を支配するのはサカナ文化的なものなのだ。魚市場流通の複雑さ・均衡・自己完結性は日本人を象徴している。サカナ文化的な繊細さが日本の経済発展の原動力となったのである。日本はそのサカナ文化的なものをますます外国に紹介するべきではないだろうか。

 日本は経済発展を成し遂げたとはいえ、まだまだ弱い立場の国である。それは基礎的な国の体力ともいえる「国力」がないからである。
 外交という視点からみて、国力というものを計る要素には軍事・外交・文化の3つがあるそうだ。軍事力の強い国は脅威である。外交の上手な国は多くの権益を得、友好国を作って繁栄する。文化的にすぐれたもの−−映画・演劇・音楽・美術・文学などがある国、他国との交流に尽くす国は国際的な支持を受け易いということだ。
 これら3つの要素で、どうも日本に期待出来るのは軍事でも外交でもなく、文化しかないように僕には思える。日本が突出する経済力は純粋な国力とは関係ないらしい。
 さらにいえば、国際社会における日本への要求−−内需拡大・貿易不均衡是正・市場開放など−−は、すべて日本のサカナ文化をいかに外に向かって啓蒙するかという、その一点にかかっているように僕には思えてならないのである。
 明らかに日本は急激な経済成長が止まり、減速経済に入っている。まだ経済力の残っている今が日本にとって、国際社会の要請に答えるラスト・チャンスなのかも知れない。国際社会は叩かれても復興する日本及びアジアのエネルギ−を認めようとしている。だが、逆に極論すれば、日本がキリスト教社会の大きなうねりに飲み込まれ、アメリカ・インディアンのように居留区に押し込まれる可能性だってあるのだ。
 クジラ論争というものがある。
 この安楽死論争に似た、一見、解答不可能と思われる命題は国際社会のなかの日本というものを考える上の、大きな手がかりとなる。
 一般に、あらゆる動物個体群において、繁殖による個体の増加が自然死亡率を超え、資源がある程度以上のレベルにある時、資源量を減らさず収穫出来る量が設定される。この前提に基づき、一九九0年代に入り、IWC(国際捕鯨委員会)の一員たる日本は自国の労力と経費で、母船式の調査捕鯨を行ない、ミンククジラの資源量76万頭、年間2000頭の捕鯨可能という、「科学的結論」を得るにいたった。
 ミンククジラは東海切身で、日商岩井経由でノルウェ−から輸入したものを販売したことがある。これはノルウェ−の領海内で獲れたもので、最近のノルウェ−の捕鯨再開の主張も、それだけを対象としている。かつて捕鯨が盛んなりし頃、サイズの小さいミンククジラは見向きもされなかった。そのため、現在も比較的豊富な資源として残っているのである。
 これに対して、アイスランド、ノルウェ−を除く世界各国が、一九八二年のモラトリアム以来の捕鯨再開に、さしたる有力な科学的論拠なしに反対し、賛成・反対両陣営がかなり感情的になっているというのが、極手短に説明したクジラ論争である。
 僕は個人的には、反捕鯨派の肩を持ちたい。
 反捕鯨派の主張のあいまいさは取りも直さず、日本人の欠点を知りつつ、それをあえて表明しない、一種の優しさだ思うのである。
 まさか、公式の国際会議で、日本社会が実は嘘を容認する社会だということを表明することは出来ないだろう。
 水産に従事したり、港町に育った者なら誰でも、日本の漁師や水産会社が生活のためといって、いかに社会的規範を無視するかについて、みたり、きいたりしていることだろう。アメリカやヨ−ロッパなどの外国はそうではない。一旦、政府による禁漁措置がとられたなら、それ以降は一尾たりともとらない。
 つまり、日本では、科学者の出す整合性のある結論と、現場の実態が一貫していないのである。
 それは日本人特有の建前と本音との差ともいえるし、キリスト教社会では大罪の「嘘」が、仏教徒の社会では許されてしまう、宗教的な違いともいえる。
 国際的環境保護団体グリ−ンピ−スは科学の実態に対する懐疑とともに、そういった日本人特有の性格について指摘している。
 日本が捕鯨を行なっているロシアを声高に非難したり、南氷洋(公海)でのミンククジラの捕鯨再開を主張することはただ日本の国際社会における無邪気さや視野狭窄をさらけ出すことになるのではないか。
 もうひとつ、IWCに限らず、あらゆる国際会議で、日本がいかに理路整然とした論旨を展開しても、なかなか国際的支持を得られない原因に、「国力」のなさがあるのではないか。文化も国力のひとつだとするなら、その意味で、サカナ文化の輸出は水産のみならず、日本の社会全体にとって大いに見返りのあることだろう。

 ではそのサカナ文化をいかに外国に紹介するか。
 それはサカナの「流通」というコミュニケ−ションによって達成される。
 工業や農業は社会政策や保護主義的政策によって、日本経済の発展の原動力としてその流通が守られてきた。だが、水産の流通は古くより輸入自由化の洗礼にさらされてきた。いってみれば、水産は修羅場をくぐってきているのである。オ−プン・マ−ケットの時代にあって、工業や農業ではまだ修業が甘い。
 日本のサカナ文化の機微を海外に知らせるには、国際流通のマイナス面を知り尽くした日本の水産業界の流通を外国に紹介し、そのなかに外国を巻き込むことが最適なのである。何事も実際にやってみなければ、本当の理解は出来ない。
 だが、あまりにも水産業界は衰退し、その正常の機能を失っている。水産を日本のサカナ文化を海外に紹介する「顔」とするために、政府の社会政策的な新制度が必要だろう。
 具体的に、つぎのような公益社団法人の設立を提案する。

  公益社団法人「水産物販売促進協会」設立企画書                      
 〈目的・意図〉
  1.水産業者に対する援助・育成
  2.魚市場で、水産物の品質に見合う公正な価格決定の補助
 〈内容〉
  1.公益社団法人(仮称、「水産物販売促進協会」。以下、協会)の設立
  2.水産物の集荷、販売
    −−協会は水産物を水産物業者より集荷し、それを全国中央卸売市場中心に代理販売(日配・ 相場ベ−ス)する。その他、場外大手問屋、水産加工業者にも販売する(原価ベ−ス)
  3.水産業者への原価保証
    −−協会は代理販売を委託された水産物につき、協会と水産業者双方により、あらかじめ打 ち合わせされた一定販売促進期間内の原価を割って販売された商品の損失分については、こ れを補填する。補填は水産業援助・育成政策の一環として国庫よりなされる
  4.利益の預託
    −−原価より高く販売された利益は協会に預託されることとし、損失補填のための準備金 とする
  5.水産業者への売上報告・情報提供
    −−協会は代理販売を委託された水産物につき、水産業者に対し、日々に数量・価格等の販 売結果を報告し、また、品質改善のための情報提供及び有利な販売のための生産計画等につ き指導・助言する
  6.協会の事業の期間
    −−協会の事業の期間は水産業者に対する援助の必要性が認められる期間とする
 〈期待効果〉
  1.水産市場の相場形成の人為的要因の排除
  2.水産流通の単純化
  3.水産流通の公開性の獲得
  4.新規参入水産業者の招致、新商品の育成
  5.相場の安定化
  6.衰退する水産市場の活性化、市場機能の回復
  7.水産業者の体質強化
  8.水産資源の有効利用

 このような新しい水産システムの確立によって、国内の水産業界の整備のみならず、ロシアや中国、アメリカなどからの水産物の直接輸入・直接販売が実現し、日本社会はサカナの流通に基づく新しい国際的な普遍性の上に立つことが出来るのである。

 今や世界では、毎日紛争が起き、戦争や内乱で人々が死んでいる。騒乱の喧騒はますます強くなっていくようで、間もなくその勢いはこの極東の島国にも忍び寄ってくるだろう。
 日本人は原爆を投下された唯一の国民である。それを誇示しろとはいわないが、廃墟と瓦礫から復興して得た経済力をもって、人類全体の愛と平和のために役立つことこそ、原爆や戦争で死んでいった人々の、死を無駄にしない道なのではないか。
 第二次世界大戦を知らない世代のなかに最近はなぜほとんど勝つ可能性のない戦争に対して立ち上がり、反戦を唱えなかったのかと、不思議がる声がある。だが、軍国主義のさなか、軍部批判は「死」を意味したのだ。誰でも、無限の勇気があるわけではない。だから僕も、世の中がもっとキナ臭くなる前に、つぎのようにいって置きたい。
 一九六0年代、〈ラヴ・アンド・ピ−ス(愛と平和)〉という、今は陳腐にきこえるかも知れないスロ−ガンの下に結集し、挫折した人々がいたのだ。その種がまた、芽を吹こうとしている。
 水産資源だけではなく、サカナや海が象徴する自然そのものに対する破壊への非難が声高に叫ばれている。それは別の角度からみれば、世界各国の経済的資源の奪い合いのゲ−
ムに利用されているのだ。
 世界的ハンバ−ガ−チェ−ンが、牛肉を確保するために、ブラジルの熱帯雨林を伐採して牧場にすることが、自然破壊として非難される…炭酸ガスを吸収する熱帯雨林の伐採は地球温暖化の大きな要因だからである…また、年間100万tの鯨肉を生産すれば、1500万頭分の牛の牧場の自然破壊が防げ、500万頭分の牛を殺さずに済むと計算する学者もいる。
 北海道のニシンが消えた原因は今だに謎である…だがその有力な説には、回遊ル−トの海流の変化の他、地球の温暖化と、「魚つき林」と呼ばれる森林伐採による自然環境破壊を原因とするものがある…日露戦争や、一九三0年代、日本が軍国化していく過程のなかで、エネルギ−確保のための森林伐採がニシンの減少と関連するという統計的な裏づけもある。
 別の歴史研究家は第二次世界大戦の日米開戦の裏に、日本とアメリカの間の漁獲に関する対立があったという説を唱えている。
 いずれ世界の石油はなくなり、代替エネルギ−として原子力に頼る日がくるだろう。
 地球の必滅の状況のなかにあって、大切なことは世界中すべての人々の間のよき理解と共存を求めていくことだろう。逆に危険なのが、無知と無関心である。
 共存のための資源管理の道を探ることは僕たちが子孫に対して持つ義務だろう。
 当面の問題として、日本のサカナなどの水産資源に対する管理の姿勢を是正する必要がある。海中は未知の部分がまだまだ多いが、それでも知る努力を怠ってはならない。また、水産全般に関する色々な無知・無理解の解消も必要だ。日本でも最低、沿岸漁業の水産資源くらいは守るべきだ。その際、未知の部分の多い海の資源に対して、最初はゆっくりと、強い働きかけをせず、徐々に力を入れるような資源管理が大切だ。一旦失ってしまったものは二度と戻らないのである。
 ルポライタ−の足立倫行氏の書いた水産に関する名著、『日本海のイカ』のなかに、海に無造作に乾電池を捨てるイカ釣りの漁師の話が載っている。その漁師は乾電池に含まれる水銀などの重金属がもたらす汚染について無自覚か、自分の捨てた1個ぐらいでは海の浄化作用が働くと考えているに違いない。だが、皆がそれをしたらどうなるのか。
 こういう草の根の意識の問題は非常に大切なことである。
 外国では、公共広告によって、ゴミの投げ捨てや、禁煙などのテ−マについて、実にセンスがよく、説得力のあるものを度々テレビなどで流し、それが大きな効果を上げている。公共広告によって、簡単に変わる意識や無意識がたくさんあるはずで、その利用にも期待したい。
 論を繰り返すようになるが、日本経済全体の構造改革や市場開放は魚市場などの日本型サカナ文化的資本主義の原理を維持、発展させることによってなされるべきだろう。また、小売店、市場、ス−パ−マ−ケット、生協など各種の業態が存在する市場の複雑性・多様性を保つことが、健全で有効な資源の利用を達成する道である。
 日本はその本来のよさをもって世界に答えるべきなのだ。

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